株買い戻しの勢い回復 日経平均、急落前の水準に 裁定買い残、一段と減少 2015/07/15 本日の日本経済新聞より

今日の日経注目記事は、日本経済新聞のマーケット総合2面にある「株買い戻しの勢い回復 日経平均、急落前の水準に 裁定買い残、一段と減少」です。

裁定取引で先物売り&現物買いという性格が反対の取引をした後、その手仕舞い(解消)を行う際に現物売りが発生することから、裁定買い残が積みあがっている場合は現物売りの圧力が大きいことを意味します。ここに来て、裁定買い残の減少により、売り圧力が弱まったことから、買い戻しの勢いが回復しているとの見立てです。





 14日の株式市場で日経平均株価は大幅続伸し、ギリシャ問題や中国株の乱高下などで急落する前の水準に戻った。これまでの相場上昇で積み上がっていた裁定買い残が先週の下落で一段と減少するなど、需給面の軽さが意識され始めた。買い戻しの勢いが回復し、日本株は再び上昇基調を強めつつある。

 14日は東京証券取引所第1部の9割弱の銘柄が買われる、ほぼ全面高の展開となった。週明けの上昇幅は600円を上回り、先週の下落分のほぼ8割を取り戻した。

 株高に弾みをつけたのは需給の好転。上値での売り物が少ない中で、短期筋の買い戻しが目立った。なかでも裁定買い残や先物の建玉の減少が顕著になっている。

 東証がこの日に発表した裁定取引に伴う現物株の買い残高(10日時点)は16億3800万株まで減少し、1月下旬以来の低水準となった。

 裁定残は短期的な視点で取引する海外勢の先物売買と連動することが多いといわれる。裁定買い残は6月上旬に25億株近くまで膨らんだが、海外短期筋が前週の急落局面で先物に売りを出したのに伴って急激に減少した。みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは「積み上がった裁定買い残が解消されて需給面の軽さが増し、短期筋の新たな買い需要につながった」と指摘する。

 この時期の外国勢の先物売りを裏付けるのが、米商品先物取引委員会(CFTC)が毎週発表する米先物市場の投機筋のデータだ。日経平均先物中心限月の買い建玉と売り建玉の差し引きは、6月上旬には1万枚を超えていたが今月7日時点で799枚に減っている。

 さらに、空売りの増加も将来の買い戻し圧力につながる。先週は、6日の空売り比率が38%強と日次データの公表が始まった2008年秋以降で2番目に高かった。今週に入り「足元の相場の急上昇で買い戻しを迫られた」(東海東京調査センターの仙石誠マーケットアナリスト)投資家が多かったようだ。

 目先の株式市場では買い戻し需要が強まり、株高基調につながりやすい。ただ、月末に本格化する企業の決算発表が市場想定より弱い内容になれば投資家心理を冷やす可能性がある。このところ増えている増資も需給の重荷になりかねない。

 ギリシャは年金改革など主要財政法案を議会で可決する必要があるうえ、ひとまず下げ止まった中国株も安定感が戻ったとはいえない。「国内外の材料をみながらの相場展開になりそう」(アストマックス投信投資顧問の山田拓也運用部長)と慎重な見方もある。



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