相場のそもそも(2) 株の投資尺度 PER、低いほど「割安 」 2017/4/6 本日の日本経済新聞より

今日の日経注目記事は、日本経済新聞の投資情報面にある「相場のそもそも(2) 株の投資尺度 PER、低いほど「割安」」です。





 高値づかみは避けたい。投資家なら誰も思うこと。株価が割安か割高かは投資に欠かせない視点だが、見極めるのは結構難しい。

 海路にレーダーがあるように、相場の世界には投資尺度がある。代表的なのはPER(株価収益率)。株価を企業の1株当たり利益で割って算出し、何年分の利益で投資を回収できるかを測る目安だ。数値が低いほど「割安」になる。

 「50倍が普通だった」。楽天証券経済研究所の窪田真之氏は、バブルに沸いた時期を振り返る。適正とされるPERの水準は時代によって変遷する。企業の成長力が強く、投資家が先行きに自信を持てば高い水準が許容されるが、日本経済はバブル後に長期低迷。日経平均株価のPERは足元で15倍前後で推移し、今では割高・割安を見分ける基準の一つになっている。

 悩ましいのは業種や企業ごとに、ばらつきがあること。トヨタ自動車のPERは約11倍。絶対値は「割安」だが、自動車会社の収益は為替変動の影響が大きい。分母の利益が4割減れば、PERは約18倍に上昇。実は「割高」だったとなりかねない。窪田氏は「円高リスクなどへの警戒がPERを抑えている」とみる。

 一方、明治ホールディングスは約25倍。為替の影響を受けにくい食品株は足元でプレミアムがつき、20倍台が珍しくない。事業再構築が一段落したソニーは180倍に迫り、収益が回復途中にある銘柄には「期待」が織り込まれがちだ。

 投資尺度は時代を映す鏡でもある。バブル期には企業の持つ土地や株の含み益を切り口にした「Qレシオ」が活躍。PERで説明できないほど上昇した銘柄を買い上げる理由となった。

 心強い指標も万能ではない。優れたレーダーがあっても、刻々と変わる状況の判断が大切だ。特徴を理解し、投資の海原へこぎ出そう。



コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です