2014/09/21 本日の日本経済新聞より 「がん社会を診る 負のイメージが悪影響」

今日の日経注目記事は、日本経済新聞14版の15面(健康)にある「がん社会を診る 負のイメージが悪影響」です。





 がんは痛い病気、こわい病気というイメージがあります。たしかに、内閣府の「がん対策に関する世論調査」でも、がんを「こわいと思う」人の割合は76.7%に上っています。さらに、こわいと思う理由を聞いたところ、「がんで死に至る場合があるから」を挙げた人の割合が75.1%と最も高くなっていました。

 中学生を対象に、私が実施したアンケート調査の結果でも同様の数字でした。子供たちのがんのイメージは「寝たきりになる病気」「抗がん剤で脱毛する病気」といったものでした。テレビドラマの影響も大きいのかもしれません。

 しかし、がんの専門医である私にいわせれば、がんは「症状を出しにくい病気」です。少なくとも、早期がんでは、まず症状はないといってよいでしょう。ただ、日本人のがんに対するステレオタイプなイメージと誤解は、マイナスの影響ももたらします。

 日本でのがん検診の受診率は30%程度にとどまっています。内閣府の調査では、がん検診をなぜ受けないか聞いています。その中で「受ける時間がないから」(47.4%)に次ぐ理由は「がんであると分かるのが怖いから」(36.2%)でした。

 がん全体の5年生存率は約6割です。がん検診で発見されたケースでは、ほとんどのがんで治癒率は9割を超えますので、間違った認識といえます。その一方で、がん対策について政府に力を入れてほしい点を聞いたところ、「がんの早期発見(がん検診)」が67.2%と最も高く、やや矛盾した回答となっています。

 「がん=死」という誤解は、がんを患う人にも大きなマイナスです。国立がん研究センターの研究班がまとめた調査によると、がんと診断された患者が1年以内に自殺するリスクは、そうでない人の23.9倍に上りました。自殺の可能性もある不慮の事故などの外因死のリスクは18.8倍も高いことが分かりました。がんに対する誤ったイメージが影響していると思います。

 女性でも2人に1人、男性では3人に2人が、がんになる時代です。子供の頃からがんについて学んでおく必要があると思います。私がかねて主張してきた「がん教育」を国も進めようとしています。

(東京大学病院准教授)

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