2014/09/28 本日の日本経済新聞より 「がん社会を診る 子どものうちに教育を」

今日の日経注目記事は、日本経済新聞13版17面(健康)にある「がん社会を診る 子どものうちに教育を」です。





 日本は男性の3人に2人、女性も2人に1人が生涯でがんにかかる世界一の「がん大国」ですが、誤解や迷信があふれています。本来は、日本人ががんの知識を世界で最も持つべきです。しかし、これまで学校でもほとんど習う機会はありませんでした。

 私も東京大学医学部で「悪性腫瘍」の講義を受けましたが、高校までは全く教えてもらった記憶がありません。読者の皆さんも、子供の頃、がんのことを習った方はほとんどいないはずです。それどころか、病気についてほとんど習わずに大人になった日本人が大半かもしれません。

 私が子供の頃も、せいぜい、雨で体育ができない日に保健の教科書をパラパラとめくった程度でした。本来の「保健体育」が「体育体育」になっていたのが、学校教育の実情だったといえるでしょう。

 今は違うとは思いますが、かつては、保健の授業は雨の日にしか実施されないので、「雨の日保健」と揶揄(やゆ)されたものでした。香川や愛媛といった、雨の少ない瀬戸内地方で特に保健の授業が少ないという声を聞いたこともあります。

 そもそも、日本の保健体育の先生は「体育会系」が多くを占めています。少し古い2000年に公表されたデータですが、男性教師で最もたばこを吸うのは、保健体育の先生だったというデータもあります。

 一方、欧米の多くの国では、体育と保健は別の教科になっています。保健の授業では、がんの経験者を教室に呼んで体験談を聞くなど、がん教育にも力を入れています。

 がんの予防や早期発見はわずかな知識の有無が鍵になりますし、がん治療はまさに「情報戦」といえるからです。早期がんなら最初の治療でほとんど完治し、高額な分子標的薬などは不要ですから、がん教育は医療費削減にもプラスになります。

 私は7年以上も前から、学校での「がん教育」の必要性を訴えてきましたが、文部科学省も、がん教育の予算を本年度初めて計上したほか、近く改訂予定の学習指導要領にも盛り込む方針です。安倍晋三首相も国会答弁で「がん教育を全国展開する」と明言しています。がん教育が進めば、日本でもがん死亡が減ると大いに期待しています。

(東京大学病院准教授)

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