2014/11/09 本日の日本経済新聞より「がん社会を診る 命を守るための検診 中川恵一」

今日の日経注目記事は、日本経済新聞の健康面にある「がん社会を診る 命を守るための検診」です。

生物の起爆装置、ガン。私たちはどのように向き合っていくべきなのか。それは、こうした基礎知識を習得しつつ、心の準備を怠らないことのように思われる。

 がん検診の目的は、がんを早期に発見することではありません。がんによる死亡数を減らすことです。

 たとえば、甲状腺がんは進行が非常にゆっくりで、命に関わらないものが大半ですから、早期発見しても死亡数は減りません。一方、膵臓(すいぞう)がんのように進行が非常に速いものを早期に見つけようとすれば、毎月検査をしなければいけなくなります。

 検診に適したがんは数年で着実に大きくなり、進行すれば命に関わるタイプのものに限られます。逆に、推奨されるがん検診をすべて受けていても、がんで命を落とす危険はゼロにはなりません。

 ただ、きちんと受けておけば、がん死亡のリスクを大きく下げることができます。たとえば、便に血液が混じっていないかどうか調べる便潜血検査です。最先端医療ではありませんが、こんな簡単なことをしておくだけで、大腸がんによる死亡リスクは3分の1まで低下します。

 現在、厚生労働省が推奨しているのは、胃、肺、大腸、乳房、子宮頸(けい)部のがん検診です。受診年齢は子宮頸がんが20歳からで2年に1度、それ以外は40歳以上で毎年受けるのが基準です。

 これまで日本人のがん検診受診率は2~3割と先進国で最低レベルでした。人口10万人あたりのがん死亡数は日本が米国の1.6倍と、先進国のなかで唯一がん死亡数が増え続けています。日本の低いがん検診受診率が要因の一つといえます。

 しかし、2013年の国民生活基礎調査では、受診率の大幅な向上がみられました。肺がん検診の受診率は10年の24.7%から17.6ポイントも上昇して42.3%となりました。

 同様に、大腸がんでは26.0%から37.9%に、胃がんでも32.3%が39.6%になりました。乳がんは39.1%から43.4%、子宮頸がんも37.7%から42.1%に上がりました。全体でも4割近い受診率となっています。

 今回の調査では受診場所も尋ねています。乳がんと子宮頸がんでは、自治体実施の住民検診と職場での検診がほぼ同率でしたが、胃、肺、大腸のがんでは職場で受けた人が60~70%を占めていました。

 私がお手伝いしている「がん対策推進企業アクション」も一役買ったと自負しています。(東京大学病院准教授)

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